経済知力研修の講師は、各種講演・講義や研修などで登壇実績のある日本経済新聞の現役記者(編集委員、ベテラン記者)や記者経験者です。経済の基本に関する内容はもちろんのこと、さまざまな業界・テーマでの取材経験を通して得た独自の視点と知識をもとに講義します。講師陣の中から、おもな講師のプロフィルを紹介します。
1983年(昭和58年)日本経済新聞社入社、事業局でビジネスセミナー、産業展、美術展の企画業務を担当後、1990年に記者転身。日経MJ(流通新聞)・日経トレンディ記者、日経産業消費研究所主任研究員としてマーケティング、マネジメントを主体とした取材、研究に従事。岐阜支局長などを経て現職。大学、企業、自治体の研修講師として500回近い経験を重ね、分かりやすい解説、指導には定評がある。放送大学大学院修士課程(政策経営プログラム)修了。修士(学術)。日本商業学会会員。
【主な著書】
「ディスカウントストア新世紀」「子供減産時代の新ビジネス」「子供たちはいま」(いずれも共著、日本経済新聞社刊)など。
1984年(昭和59年)、日本経済新聞社入社。東京本社編集局産業部、証券部、高知支局長、ベンチャー市場部次長、大阪本社編集局経済部次長、熊本支局長などを経て2010年春から現職。記者時代は証券、金融、電機、自動車、コンピューター、化学、繊維、サービスなどの分野を担当。
【主な著書】
『ホンダ神話は崩壊したか』『新化学』『日米摩擦ミクロの構造』(いずれも共著、日本経済新聞社刊)など。
1988年(昭和63年)日本経済新聞社入社。流通経済部(現消費産業部)、西部支社編集部、産業部記者、経済解説部次長、産業部次長などを経て、2010年春から現職。この間、「日経電子版」の前身にあたるニュースサイト「NIKKEI NET」の編成にも携わる。
【主な著書】
『サイバービジネス最前線』『発進!ネットビジネス』『ネット1000人調査』(いずれも共著、日本経済新聞社刊)など。
1988年(昭和63年)入社社会部(大阪本社)、商品部、国際部のほかジャカルタ、バーレーン、テヘラン、ドバイの各支局長を歴任、2008年9月から経済解説部編集委員。マクロ経済のほか、国際金融、エネルギーなどが専門。現在は企業のトップインタビューから子ども向けの経済ニュース解説まで幅広い分野をカバーしている。
1984年(昭和59年)入社。社会部、国際部、バーレーン支局、欧州総局(ロンドン)、産業部、中国総局(北京)、編集委員、論説委員兼務、アジア部部長を経て、現職。
【主な著書】
「強い工場―モノづくり日本の「現場力」―」、「勝つ工場―モノづくりの新日本モデル―」、「アジア力―成長する国と発展の軸が変わる―」(共に日本経済新聞出版社)など。
1988年(昭和63年)入社。経済部、日経ビジネス編集部、欧州編集総局(ロンドン)などを経て2008年から編集委員。経済部では日銀担当キャップを経験。日銀の金融政策、金融・為替市場の動向、個人の資産運用(特に投資信託と住宅ローン)を専門分野とし、日本ファイナンシャル・プランナーズ協会会員・CFP認定者、国家資格・1級ファイナンシャル・プランニング技能士の資格も持つ。現在は日本経済新聞や日経ヴェリタスに記事を執筆するほか、日経CNBCテレビ、日経ネット・ブロードバンドニュース、ラジオ日経などのコメンテーターも務める。
【主な著書】
『日銀はこうして金融政策を決めている』など。
1973年(昭和48年)入社。証券部、国際2部(現・英文編集部)デスク、日経ネット・インタラクティブ編集長などを経て2008年から現職。英National Institute of Economic and Social Research、日本経済研究センター、日本公社債研究所(現R&I)での研究員・主任研究員の経験もある。コーポレートファイナンス、経営財務、コーポレートガバナンス(企業統治)が専門。経済産業省や大学などでの研修・講義の実績も豊富。
【主な著書・論文】
『英国病研究ノート』「日本的コーポレート・ガバナンスの限界と課題」「新興市場―企業成長の起爆剤になるには」「対外M&Aの株価効果―バブル期の教訓を生かしプラスに転換」「MBOと利益相反問題」など。
その他の講師の専門分野
【マクロ経済・景気】
経済・景気の基礎、グローバル経済、日本経済の見方、金融政策、財政・税制、物価と景気、人口減少問題と地方活性化、ニュービジネス論など
【海外・グローバル経済】
米国経済・景気、EU経済・政治、ロシア情勢、東南アジア経済・政治、朝鮮半島情勢、中東・イスラム世界の政治・経済など
【金融・投資】
資本市場、金融政策、金融・為替市場の動向、株式投資の基礎、財務分析、付加価値分析、M&A、企業統治など
【社会保障政策】
公的年金、医療保険など
【資源・エネルギー】
【先端技術・環境】
地球環境問題、ハイテク動向、先端技術動向、研究者の人物像、自然災害と防災対策など
【ミクロ経済・産業】
経営者論、インターネットと産業、技術革新と経営、メディア産業の変化、自動車・運輸・電機、エレクトロニクス・エネルギー業界分析、建設・機械業界、建設・不動産業など
【消費・流通・外食】
消費・トレンド、流通業界、外食産業の動向、地域経済、地域おこしなど
【企業法務】
【政治】
政治・政局展望、公共政策の決定メカニズム、日本の統治構造など
【地域経済・地方行財政】
【その他】
NPOと企業のかかわり、CSRの観点からの行政・国連・市民社会との協力、美術、メンタルヘルス、心身の健康(メタボ対策)、企業の健康リスク、社会人基礎カ、日経の読み方、マスコミ学など