日経ビジネススクールとは?

日本経済新聞社が主催するビジネスパーソン向けの人財育成コンテンツ(セミナー/eラーニング等)です

「日経ビジネススクールは」日本経済新聞社が主催する、ビジネスパーソン向けの人財育成コンテンツ(セミナー/eラーニング等)です。東京、大手町の日本経済新聞東京本社およびその周辺の会場で、年間約300講座のセミナーや約30タイトルのeラーニングを開催しています。

image講師陣には、日本経済新聞社が厳選した経営コンサルタント、弁護士、公認会計士、税理士、大学教授、実務家など各専門分野の第一人者を招聘し、最新の経営トピックスを学習する講座、企業内教育を補完するためのより専門的な知識を身につける講座、各種のビジネススキルを習得する演習付きの講座、パソコンを使った実習講座など、豊富なラインナップをご用意しています。

マネジメント分野
取締役・監査役、マネージャーなどの経営幹部や、主任・係長や課長など各部門のリーダー・管理者向けに、経営戦略構築、組織・情報マネジメント、リーダーシップやリスクマネジメントなどの実務知識・スキルから、論理的思考、問題解決力など基礎知識・スキルに関する講座を用意しています。また、コーポレートスタッフ向けに経営企画部門の専門知識、経営計画立案スキルなどの講座も開設しています。
人事/人材開発・育成分野
人事戦略、人財育成担当者向けの分野です。人事・賃金諸制度構築のノウハウ、労働法をはじめとする各種の法律知識と実務、従業員の健康問題、給与計算・社会保険の実務をはじめ、企業経営強化に必要な人財の育成・投資に関する知識や実務をテーマとして取り上げます。
ビジネススキル分野
ご自身のビジネススキルを高めたいとお考えのすべてのビジネスパーソン向けの分野です。プレゼンテーション、ファシリテーション、ロジカルシンキング、コーチング、ビジネスライティングなど、個人のビジネススキルアップに役立つ実習・演習を交えた講座をご用意します。
経理・財務・税務分野
企業内の経理・財務・税務を担う方々向けの分野です。戦略的な財務活動のノウハウ、管理会計の進め方、財務分析、原価計算、各種税務知識、決算書の見方・読み方など幅広いテーマの講座をご用意しています。
総務・法務・広報・秘書分野
株主総会運営や契約に関わる総務実務、秘書業務のノウハウなど総務・秘書業務ご担当の方々向けの実践的なテーマの講座をはじめ、企業における広報活動、リスク対応、知的財産権、コンプライアンスなど法務・広報業務をご担当の方々向けに、企業経営に必要な法制度の知識・活用方法や広報スキルのノウハウをテーマとした講座を開催します。
マーケティング&セールス分野
マーケティング・営業ご担当の方々向けの分野です。市場調査、商品開発、販売促進、セールスノウハウなど、広くマーケティングに関わるテーマの講座を取り扱います。
通信教育
『実践! ビジネス簿記・入門<3カ月コース>』をご用意しています。集合研修の前の事前学習、内定者のための研修などにご活用いただけます。

人事・教育研修ご担当者の皆様へ

(1) 社員の皆様の教育研修・能力開発メニューの一環としてご活用いただけます!
  「日経ビジネススクール」で開催する各種のセミナーを、貴社の社員の皆様の教育研修や能力開発、福利厚生メニューの一部としてぜひご活用ください。さまざまな業務の基礎教育や実務習得、専門性の高い最新知識の学習、各種のビジネススキルトレーニングなど、分野別に多くのラインナップをご用意しています! お申し込みからご受講までの流れはこちらをご覧ください。
(2) 法人単位でお申し込みいただける企業向けサービス「NBS会員制度(法人)」入会のお勧め
  「日経ビジネススクール」では、受講料の割引、ダイレクトメールやメールマガジン等のお届けなど、各種のメリットがある企業向けサービス「NBS会員制度(法人)」を設けています。日経ビジネススクールを社員の皆様の教育研修・能力開発メニューの一環としてご活用いただく際には、ぜひご入会いただくことをお勧めいたします! 詳しくはこちらをご覧ください。
(3) ダイレクトメール、メールマガジンをお届けします!
  セミナー等をご利用いただいた皆様でご希望の方には、ご利用いただいた分野を中心とするセミナーパンフレットを毎月ダイレクトメールとしてお届けしています。また、ご希望の方には毎月すべてのセミナーパンフレットをお送りしますので、「すべてのパンフレット送付希望」と明記のうえ、セミナー事務局あてにFAXまたはEメールで〒、住所、会社名、所属・役職名、お名前、電話番号・FAX番号をお知らせください。また、メールマガジンも定期的に配信しており、ご登録いただいた皆様にはEメールでも最新情報を提供しています。ご登録はこちらをご覧下さい。プライバシーポリシーはこちらをご覧下さい。
(4) 最新開催情報は以下でチェック!
  「日経ビジネススクール」開催情報は以下でご案内しています。
  ホームページ:当ホームページでは、向こう3カ月のセミナー・通信教育をご案内しています。直接お申し込みいただくこともできます。
  ダイレクトメール:毎月、原則として月初にセミナーパンフレットをお届けしています。パンフレットを使ってFAXでお申し込みいただくことができます。
  日本経済新聞紙面:開催の1カ月〜2週間前に日本経済新聞月曜夕刊2面「日経からのお知らせ」欄に、セミナーのご案内を掲載しています。
  年間プログラム:半期ごと(1月、7月頃)に年間プログラムをご用意しています。研修計画にお役立ていただけます。年間プログラムはこちらをご覧ください。
(5) eラーニング「日経ビジネススクールオンライン講座」、企業内研修プログラムのコーディネートも!
  「日経ビジネススクール」では、セミナー・通信教育のほかにもさまざまな企業研修メニューをご用意しています。
  (a) eラーニング「日経ビジネススクールオンライン講座」:
2001年6月にオープンした日本経済新聞社が主催するeラーニングです。ビジネススキル・ノウハウをネットで学習する新しいビジネス・トレーニング・メニューです。集合研修(セミナー)方式の「日経ビジネススクール」の講座をベースに、eラーニング向けに独自に企画・編集したものです。「日経ビジネススクール」セミナーと同様、ビジネス実務に関する各界一流の講師陣が同講座のために教材をオリジナルに執筆し、受講者の皆様にeラーニングならではの学習コンテンツをご提供します。(本講座は集合研修セミナーを動画配信するものではありません。)詳しくはこちらをご覧ください。
  (b) 企業内研修プログラムのコーディネート:
「日経ビジネススクール」セミナーでの指導に定評のある講師とのネットワークを活かして、貴社の社内研修プログラムの企画立案と最適な講師選定・派遣、さらにご希望により当日運営のサポートまでをコーディネートいたします。一般的な講義内容に加え、貴社のご要望を最大限に取り入れることができます。まずは事務局にご連絡ください。詳しくはこちらをご覧ください。

本サイトへのリンクについて

「日経ビジネススクール」のウェブサイトにリンクを貼る場合には、リンク先のウェブサイトの内容とその目的、URL、貴社のご担当者・ご連絡先などを記載して「日経ビジネススクール」セミナー事務局までご一報ください。

本ウェブサイトを、貴社の教育研修や福利厚生メニューの一環としてご利用いただく場合の申し込み、および受講などのための目的には、原則として自由にリンクを貼っていただいて結構ですが、その場合も、日本経済新聞社が主催する「日経ビジネススクール」へのリンクだとはっきりと分かる表現・記述をしてください。

営利目的や勧誘など、本ウェブサイトの趣旨に合わないホームページの場合はリンクをお断りいたします。

本ウェブサイトの各種のURLは事前の連絡なく変更する可能性がございますが、リンクを貼られた方にはその旨の通知はいたしかねますのであらかじめご了承ください。

お問い合わせ

日本経済新聞社 文化・事業局 総合事業部
「日経ビジネススクール」セミナー事務局
TEL:03−5255−2850 FAX:03−5255−2862
Eメール:kensyu@nex.nikkei.co.jp
営業時間:月〜金 am9:30〜pm5:30
(年末年始、土日祝日を除く)